電磁波の健康影響に関する最新の研究と各国の動向


5Gの重大なリスク

ワシントン州立大学名誉教授のマーティン・L・ポール名誉教授は、「5G:EU、米国、国際保健機関にとって重大なリスク! 電磁場 (EMF) 被曝によって起きる8つの異なるタイプの深刻な危害の有力な証拠とそれらを引き起こすメカニズム」を発表しました。電磁波によって発生する生体への影響( DNA損傷、男性と女性の不妊、神経学的影響、アポトーシス、酸化ストレス、ホルモンへの影響など)と、それらの影響を報告した科学的文献を紹介しています。

 

 

日本の電磁波過敏症の有病率

北條祥子博士らは、日本の電磁波過敏症有病率を3.0〜5.7%で、電磁波過敏症患者の80%は化学物質過敏症も併発している、と推計した論文を発表しました。電磁波過敏症患者のおっ苦は、様々な電化製品に反応していることも示しています。

 

Development and evaluation of an electromagnetic hypersensitivity questionnaire for Japanese people

 

第5回パリ・アピールで電磁波について決議

2015年5月、ベルギー王立医学アカデミーで電磁波過敏症(EHS)と化学物質過敏症(MCS)をテーマにした国際会議が開かれました。EHSとMCSが健康や社会的・個人的生活に深刻な影響を与えていること、診断基準や治療法を早急に確立する必要があることが決議されました。
ダウンロード
第5回パリ・アピール.pdf
PDFファイル 171.1 KB

オーストリア医師会が電磁波による健康問題の診断ガイドラインを発表

2012年3月、オーストリア医師会は診断と治療のガイドラインを発表しました。症状と被曝状況の関連性を考慮すること、電磁場測定の重要性、患者の血液検査の項目などを具体的に示しました。

ダウンロード
translated in Japanese
AG-EMF ガイドライン訳.pdf
PDFファイル 307.0 KB
ダウンロード
Original, in English version
AG-EMF原文.pdf
PDFファイル 243.7 KB

電磁波過敏症のアンケート調査

国内の電磁波過敏症発症者を対象にアンケートを行い、スウェーデン、カロリンスカ研究所のオーレ・ヨハンソン博士との共著論文として、学術誌「Pathophysiology」で発表しました。その後、日本臨床環境医学会が発行する「臨床環境医学」で掲載され、同学会のご厚意で当会HPに掲載させていただきました。

 

Yasuko Kato and Olle Johansson

The situation of electrohypersensitivity: Symptoms, EMF sources, economic and social problems, and precautionary approach

 

In Japanese with English abstract.

ダウンロード
総説_加藤.pdf
PDFファイル 1.2 MB

イランで基地局周辺の疫学調査を実施

イランでも携帯電話基地局周辺で健康被害が確認され、住宅地の300m以内に基地局を建てないよう求める論文が発表されました。

 

Heath effects of living near mobile phone base transceiver station (BTS) antennae:

a report from Isfahan, Iran”, Electromagnetic Biology and medicine(2013)

 

ダウンロード
Shahbazi-Gahrouei2013訳2.pdf
PDFファイル 182.0 KB

電磁波問題に予防原則適用を求める欧州環境庁( EEA)の報告書

2013年1月23日、EEAは報告書「早期警告からの遅すぎる教訓(Late Lessons from early warnings )2」を発表し、携帯電話など無線通信で使われる電磁波にも予防原則を適用するよう求めました。

 

EEA Report: Late Lessons from Early Warnings

 

関連記事(related article):加藤やすこ「電磁波問題に予防原則を-欧州環境庁が警告」週刊金曜日(Yasuko Kato. "On the precautionary principle for electromagnetic waves-European Environment Agency warns)

 

ダウンロード
LL2.pdf
PDFファイル 565.7 KB

著名な研究者グループも規制の厳格化を求める

2013年1月7日、バイオイニシアティブ・ワーキング・グループが、報告書の増補改訂版を発表。2007年の勧告値(0.1μW/㎠)よりもさらに低い、0.0003〜0.0006μW/㎠という厳しい値を勧告しました。日本の総務省の電場防護指針では、2GHzに対して1000μW/㎠まで認められています。

 

The BioInitiative Working Group report on electromagnetic fields (EMF) and health effects from power lines, cell phones, and wi-fi. ... SECTION 1: SUMMARY FOR THE PUBLIC

 

ダウンロード
バイオ2012要約.pdf
PDFファイル 763.7 KB

国際がん研究機関(IARC)のプレスリリース

世界保健機関(WHO)で、さまざまな物質の発癌性を検討するIARCは、携帯電話電磁波の発がんリスクを検討し、「人間に対して発がん性の可能性がある(グループ2B)]と認めました。

 

 

IARC CLASSIFIES RADIOFREQUENCY ELECTROMAGNETIC FIELDS AS POSSIBLY CARCINOGENIC TO HUMANS

 

ダウンロード
IARC208.pdf
PDFファイル 104.7 KB

オーストラリア行政裁判所が電磁波による健康被害を認定

携帯電話やパソコンの使用を職場で強要され、電磁波過敏症や偏頭痛が悪化したという研究職の男性の訴えを認める判決が出ています。

 

Administrative Appeals Tribunal of Australia recognizes health effects due to EMFs

McDonald and Comcare [2013] AATA 105 (28 February 2013)

 

ダウンロード
AATA2013.pdf
PDFファイル 448.7 KB

欧州評議会(CoE)が電磁波削減を勧告

2011年5月、欧州評議会議員会議は、電磁波過敏症発症者のために電磁波のないエリアをつくること、学校には有線LANを設置することなどを盛り込んだ勧告案を賛成多数で採択し、加盟47か国に勧告しました。

 

Resolution 1815 (2011) Final version

The potential dangers of electromagnetic fields and their effect on the environment

 

ダウンロード
欧州評議会採択文書-3.pdf
PDFファイル 155.1 KB

アメリカ国立建築科学研究所が電磁波・化学物質対策もガイドラインを策定

アメリカ政府の建築・交通バリアコンプライアンス委員会(通称:アクセス委員会)は、電磁波過敏症と化学物質過敏症はアメリカ障害者法(ADA)の下で、障害として認められうると発表。この委員会の委託を受けて、アメリカ国立建築科学研究所(NIBS)は、電磁波過敏症や化学物質過敏症を発症した人が、安全に建物を利用できるよう、ガイドラインを策定しました。電磁波発生源や化学物質の除去にも言及しています。

 

NIBS (US) National Institute of Building Sciences formulates guidelines on EMF and chemicals

 

ダウンロード
IEQ.pdf
PDFファイル 199.0 KB